建築物管理訓練センターが実施する講習がオンラインで受講できます
特定技能2号試験
オンライン直前講習会
(一財)建築物管理訓練センターがこれまで対面式で行ってきた特定技能2号試験の対策講習会を、オンラインで自学自習できる講座です。
学科試験対策はe ラーニング方式でくり返し予想問題を解くことができ、実技試験対策は演習問題を解き、講師による解説をオンラインで聴講することができます。
試験日(3月31日)の直前30日間、パソコンやスマートフォンで、いつでもどこでも試験勉強ができ、自然と合格レベルの力が身につきます。
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受講資格 |
・ビルクリーニング特定技能2号の受験資格に該当すること |
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受講期間 |
2026年3月1日(日)~3月30日(月) |
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申し込み期限 |
2月24 日(火) |
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受講料払い込み期限 |
2月27 日(金) |
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受講料金 |
建築物管理訓練センター賛助会員:13,200 円(税込) |
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決済方法 |
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利用形態 |
オンライン学習システム『etudes(エチュード)』の受講者ID発行によるライセンス制。 受講には、インターネット接続と推奨ブラウザ環境が必要です。 |
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動作環境 |
PC(Windows):Windows 11以降/Google Chrome 最新版、Microsoft Edge 最新版、Mozilla Firefox 最新版 PC(Mac):macOS 12(Monterey)以降/Safari 最新版、Google Chrome 最新版、Mozilla Firefox 最新版 スマートフォン(Android):Android 10 以降/Google Chrome 最新版 スマートフォン(iOS):iOS 15 以降/Safari 最新版 |
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備 考 |
・原則として、学科コースと実技コースの両方受講いただきます。片方のみの受講は受け付けていません ・ビルクリーニング特定技能2号の受験要件は全国ビルメンテナンス協会ホームページにてご確認ください( https://www.j-bma.or.jp/qualification-training/zairyu-2go ) |
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見出し
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特定技能2号試験は、ビルクリーニング技能検定1級に該当するものです。お勧めする教科書をご案内します。
1)学科コース推奨教科書
1級技能士コース ビルクリーニング科教科書((一財)建築物管理訓練センター製作)
購入を希望される方は、このページ下記の「受講申し込みフォーム」の注文欄にチェックを入れてお申し込みください。賛助会員価格6,160円(税込)で購入できます。
2)実技コース推奨教科書
特定技能2号実技試験問題対策テキスト((公社)全国ビルメンテナンス協会製作)
全国ビルメンテナンス協会ホームページからダウンロード(無償)してください。
この利用規約(以下、「本規約」といいます。)は、株式会社クリーンシステム科学研究所(以下、「当社」といいます。)が提供するサービス「ビルクリーニングアカデミー」(以下、「本サービス」といいます。)の利用条件を定めたものです。ユーザー(以下、「利用者」といいます。)は、本規約に同意した上で、本サービスをご利用ください。
第1条(適用)
第2条(利用登録)
本サービスの利用には、利用者が本規約に同意し、当社の定める方法で登録を行い、当社が承認することで利用登録が完了します。 当社は、利用登録の申請者に以下の事由があると判断した場合、利用登録の申請を承認しないことがあります。第3条(ユーザーIDおよびパスワードの管理)
利用者は、自己責任でユーザーIDおよびパスワードを適切に管理してください。ユーザーIDおよびパスワードを第三者に共有、譲渡、貸与することはできません。第三者による不正使用で生じた損害について、当社は故意または重大な過失がない限り責任を負いません。
第4条(利用料金および支払方法)
本サービスの有料部分を利用する場合、利用者は当社が定めた料金を、指定の方法で支払うものとします。 詳細な料金体系および支払い手続きは、本サービスのウェブサイトに記載されています。
第5条(知的財産権)
第6条(禁止事項)
利用者は、本サービスの利用にあたり、以下の行為をしてはなりません。第7条(本サービスの提供の停止等)
第8条(利用制限および登録抹消)
第9条(退会)
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第11条(保証の否認および免責事項)
第12条(規約の変更)
当社は、必要に応じて本規約を変更することができます。変更後に本サービスを利用した場合、利用者は変更後の規約に同意したものとみなします。
第13条(個人情報の取扱い)
当社は、利用者の個人情報を適切に取り扱い、その取り扱いについてはプライバシーポリシーに基づき適切に取り扱います。
第14条(準拠法・裁判管轄)
本規約は日本法に準拠します。本サービスに関して生じた紛争については、当社の所在地を管轄する裁判所を専属的合意管轄とします。
以上
2024年 12 月 18 日制定